個人のSNSが炎上する原因は？対策と相談先について解説

企業のSNSが炎上して大問題になることがありますが、個人のSNSでも批判や中傷が殺到する騒ぎに巻き込まれることがあります。
Twitter、Instagram、LINEなどは便利なツールなので利用する人が多く、あなたも日常的に活用しているでしょう。
今回は個人のSNSが炎上する原因、自分でできる対策と相談先について解説します。

SNSが反響を呼ぶ内容だと炎上しやすい

個人のSNSで炎上する原因としては、ユーザーが反応しやすい内容が投稿されていることが多いです。
見たユーザーの反響を呼ぶ内容だと、賛否両論を含めて人が集まりやすくなります。

注目される内容は拡散される

ユーザーから注目されるSNSの内容は人の興味をそそるものであり、シェア機能を通じて拡散されやすいです。
シェア機能で情報が共有され続けることによって、大勢の人たちに話題のネタとして広く知れ渡るようになります。
個人のアカウントでも閲覧したユーザーが他の人に情報をシェアすることで、自分が投稿した内容があっという間に拡散されます。

アンチユーザーも出てくる

人の意見に共感する人もいれば反感を持つ人もいるように、注目されるSNSの内容に批判的な考えを抱くアンチユーザーも出てきます。
SNSの炎上を加速させやすいのでアンチユーザーの存在で、自分が納得いかない内容に攻撃的なコメントをしたりしやすいです。

アンチユーザーに賛同するユーザーも一定数出てきて、炎上騒ぎにさらに油を注ぐ行為を取ったりします。

SNSの炎上防止対策として気を付けること

個人のSNSは反響を呼ぶものだと炎上しやすいことから、人からネガティブな反応を受ける内容にならないよう気を付けましょう。
投稿する内容以外にも個人情報の部分、第三者的な視点で見るなどを心がけてください。

リスクの高い話題や言葉を避ける

ユーザーからの反感を買いやすいリスクの高い話題や言葉などは、なるべく自分のSNSで取り上げることは避けた方が良いです。
社会問題になっているもの、政治や宗教などが関係するのは要注意です。
メッセージの書き方についても丁寧にして、一般的なマナーを守りましょう。

個人についてが分かる情報は隠す

投稿する内容に関わらず個人のことが分かる情報があると、面白い半分でちょっかいを出すユーザーが出てきやすいです。
SNSに投稿したものにある個人情報から探り、本名や住所などを特定される危険性があります。
個人情報が晒され炎上したりもするので、自分に関する情報は徹底的に守ってください。

投稿前に客観的にチェックする

SNSを投稿する前にあなた自身の視点ではなく、他者の目線で客観的に内容をチェックするようにしましょう。
第三者的な視点で見ると注意が必要な部分に気づけ、炎上するリスクをより下げることができます。

個人のSNSが炎上した際に相談できる場所

細心の注意を払っても個人のSNSが炎上することはあるので、万が一に起こった場合に備えて相談できる場所を覚えておきましょう。

相談する前にしておくこと

SNSが炎上したら相談する前に問題の投稿内容、悪質な批判や中傷コメントなどをスクリーンショットで保存してください。
炎上した投稿内容は場合によりすぐに削除が必要なので、手元に証拠なるもの残しておきましょう。

SNS炎上被害を相談可能な機関

SNS炎上被害を受けた時は、相談できる専門機関があります。
警察への相談も有効な対策になりますが、まずは相談可能な機関にアドバイスを求めることをおすすめします。

誹謗中傷ホットライン

誹謗中傷ホットラインは個人で被害に悩んでいる人を支援していて、基本的に無料でサポートしてくれます。
ホームページ：

法務省の人権相談

法務省では人権相談にも対応していますので、SNSでの炎上問題も相談が可能です。
被害でもアドバイスがもらえます。
TEL：

違法・有害情報相談センター

違法・有害情報相談センターはネットでの誹謗中傷被害について相談ができ、SNSの炎上被害でもアドバイスがもらます。
ホームページ：

最終手段として警察に相談を

専門機関を利用しても解決策が見つからない場合に、最終手段として警察に相談しましょう。
SNSで炎上して誹謗中傷を受けた際は、警察に被害届を出すことも可能です。
警察に相談するときは、専用電話「 #9110 」番に問い合わせましょう。

まとめ

個人のSNSは投稿した内容が注目度の高いものであると、ユーザーが拡散して炎上に至る恐れがあります。
炎上リスクを避けるには話題や言葉選びに気を付け、個人情報がわからないようにするなどしてください。
投稿する前には必ず客観的な視点から、本当に内容に問題ないかチェックする習慣をつけましょう。
あなたのSNSが炎上した際は専門機関にすぐ相談して、早めに問題の解決へと動きましょう。