妊活する場合は費用がいくらかかる？保険は適用してもらえる？

結婚して夫婦の生活も落ち着いてきたので、「そろそろ妊活を…」と考えたときに気になるのが、費用がいくらかかるのかでしょう。
経済的な負担が大きいと家計にも響いてくるため、行動を開始したくてもお金の不安で踏み切れない人は少なくないです。

今回は妊活に必要な費用の相場、保険は適用してもらえるのかなど解説します。
赤ちゃんを授かるためにいろいろ頑張ってみるかと思いつつ金銭面で悩む人は、当記事をフル活用してみてください。

妊活で費用が発生してくる部分について

妊活は全ての方法に費用がかかるわけではなく、部分的に金銭的コストが発生します。
まずはコストなしの方法から始めてみて、それでは難しいときに費用が要る方法にしてみましょう。

基本は体調管理や営みでの工夫

妊娠するには体の健康状態、子宮に受精卵が着床しやすいタイミングなどが関係してきます。
基本は生活習慣を見直して体調管理したり、排卵日に合わせて夫婦の営みをする工夫をしたりしましょう。

睡眠不足、栄養の偏り、お酒の飲み過ぎは男女ともに生殖器官への悪影響があるため、正しい生活を送り体調を整えることが一番です。
夫婦の営みが定期的にあっても、排卵日とズレてれば赤ちゃんができにくいです。

婦人用の体温計で基礎体温を記録して、排卵日を狙って行ってみてください。

不妊治療が必要だと費用が生じる

妊娠しやすい体作りやタイミングに合わせた営みをしても赤ちゃんができない場合は、不妊治療を受ける必要があるかもしれません。
妊活体験のある人が「お金が大変だった」とよく言うのは、病院での専門的な治療で費用がかかったためでしょう。

自然妊娠を目指した方法をある程度続けてもダメなときは、医療の助けを借りる方が赤ちゃんを授かる可能性が高まります。

自分たちで頑張ってみても難しいと感じたら、夫婦で一緒に病院に相談に行きましょう。

不妊治療専門のクリニックは無料相談ができるところも多く、本格的に受診する前に利用してみるといいでしょう。
無料相談でいくつか行ってみて、自分たちが信頼できると思う病院を探してみてください。

妊活で不妊治療を受ける場合の費用相場

妊活で不妊治療を受けるときは費用相場がいくらかかるのかは、内容によって金額がかなり違ってきます。
保険が適用される範囲の一般不妊治療、自費診療となる高度不妊治療に分けて目安となる金額を解説します。

一般不妊治療を受ける場合

一般不妊治療は最初に血液、子宮卵管、精液に関する検査を行い、この治療は一部が保険適用されています。
費用相場は数百円〜2万円程度となり、詳細に調べる必要があると高くなりやすいです。
タイミング法や排卵誘発法は保険で受けられますが、こちらも数百円〜2万円程度と治療の内容などで金額の違いが大きいです。

タイミング法や排卵誘発法で効果が見られない場合には、自費の人工授精をすることになります。

人工授精の費用は1万円〜3万円で、着床するまでは平均4〜6回程度の治療が必要とされています。

目安としてあげた金額は治療1回につきの値段であり、治療の期間が増えるほど金銭的コストが増えます。

高度不妊治療を受ける場合

一般不妊治療の内容で妊娠が成功しなかった時は、高度不妊治療を勧められる場合があります。

高度な技術を必要とする治療であり、基本的には自費診療での扱いとなってしまうので高額です。

体外受精は20万円〜60万円程度、顕微授精は30万円〜70万円程度となります。
一般不妊治療よりも専門的な治療を受けることになるため、妊活にかかる費用や心身への負担も増えていきます。

43歳未満は高度不妊治療の保険適用対象　

高度不妊治療について2022年4月から制度が変わり、女性が43歳未満の夫婦は保険適用の対象となります。
2022年4月以前に保険が効く不妊治療は、診察・精子の所見、画像・血液検査などでした。
保険が適用される高度不妊治療の範囲は、次の通りです。

・採卵
・採精
・体外受精
・顕微授精
・受精卵
・胚培養
・胚凍結保存
・胚移植

保険適用の回数も無制限ではなく、年齢によって条件が異なります。
一子につき40歳未満の女性は6回まで、40歳以上43歳未満の女性は3回までが上限です。

回数を見るとサポーちが少ないようにも感じる方もいるかもしれませんが、自費で受ける場合と比べるとかなり負担が軽減されます。
一般不妊治療で病院にする相談する場合にも、保険適用されている高度不妊治療について詳しく聞いておくことがおすすめです。
早い内から理解しておけば、いざ自分が必要となったときに対応しやすくなります。

まとめ

妊活は体調を整えてから妊娠しやすい状態にする、夫婦の営みを排卵日のタイミングに合わせることから始めます。

妊活の最初の段階では費用がかからなく、病院での不妊治療が必要になってくると金銭的コストが発生してきます。
一般不妊治療は一部で保険診療が受けられますが、高度不妊治療は自費診療となり費用の負担が重いです。
高度不妊治療であっても女性が43歳未満であれば保険が適用され、治療内容を妥協せずに妊娠を目指すことが可能です。
自分ができる範囲で赤ちゃんを授かれる可能性もあるため、まずは早く妊活を開始してみましょう。

行動が早いほど不妊治療が自分たちに必要かも早い時期にわかるので、次の段階の方法に進むことができます。